アメリカ最新情勢

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アメリカ民主党大統領候補者選び第三戦となるネバダ州党員集会の大勢が日本時間23日未明に判明しました。民主社会主義者を自称する大本命のバーニー・サンダースバーリントン市長が二位以下に10ポイントの大差で勝利する公算が高まりました。党員集会では各候補の熱烈な支持者が候補者に成り代わって主義主張を展開しますが、ネバダの人口構成が複雑な為に全人口の約3割を占める中南米からのヒスパニック移民も数多く登壇してサンダース候補の公約をスペイン語で代弁していました。大勢が判明した段階でサンダース候補は勝利宣言しましたが、演説の前半部分では民主社会主義者の同候補のポーランド移民として極貧の幼少時代や大学進学での苦学、度重なる選挙落選での挫折を支持者を面前にして率直に語りかけました。次に、党員集会での支持者の選挙応援や選挙資金の募金活動や様々なボランティア活動に謝意を表明しました。支持者のスピーチも他候補の支持者のスピーチを熱意で凌駕していた印象が残りました。謝辞の次には、地元バーモント州最大都市バーリントン市長を4期8年、連邦下院議員を8期16年の任期を全うした自分の政治経験の豊富さをアピールしました。主要政策としては、頓挫したままのオバマケアを一歩前進させた国民皆保険制度、所謂ユニバーサルヘルスケア制度の設立を公言しました。財源として個人富裕層や大企業に累進課税制度を導入して財源を捻出する構想も披露しました。経済格差の是正に大増税を公約しています。トランプ現政権とは真逆な公約となります。ネバダや次戦のサウスカロライナは非白人が人口の半数以上を占めるマイノリティ保護が看板政策の民主党の地盤ですので、確実に勝利を積み重ねていきたいのが本音でしょう。性的少数者LGBT)の権利を擁護する発言もありました。公立大学を実質無償化するグリーンニューディール構想も繰り返し公約に盛り込みました。但し、一見順調に見える序盤戦ですが、前回2016年度にも序盤でリードしながらも終盤にヒラリー・クリントン候補に指名争いで逆転を許しているだけに決して余裕がある訳ではないと思います。高齢で健康不安を抱えていることも懸念材料です。サンダース候補のネバダ大勝利の陰に隠れた格好ですが、第二位を接線ながらも獲得しそうな本来の大本命だったバイデン候補は早期撤退の危機を何とか乗り切ることができそうです。3月3日からは大富豪のブルームバーグ候補も参戦が予定されているだけにもうひとつ波乱が起きる可能性も決して排除することもできない状況です。サンダース候補は過去に所属していた労働ユニオン党を離党していますし正確には民主党公認候補であると一般的には見なされています。民主党の大統領候補指名レースはますます白熱しそうな雰囲気です。

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いよいよネバダ州での党員集会まで数時間を残すばかりとなってきました。党員集会に先行して民主党NBCテレビが主催したブルームバーグ氏も初参加した有力大統領候補者間討論会は、序盤戦で有利に立ったサンダース候補とウォーレン候補がブルームバーグ候補が行政市長の任期中に指示した人種隔離政策や女性蔑視政策を優先させた過去の執政の態度などを批判されました。途中参戦のブルームバーグ候補はもしも2020年度大統領選本選で勝利した場合には、自己が保有するBloomberg.L.P.を最終的には売却して歳出の一部に充当させる目的で金融情報番組会社を白紙委任信託することを明言していますし自分の納税申告所を開示することも明言していますが、ブルームバーグ候補が6兆円の巨額資産を背景にデジタル広告に50億円以上、テレビ広告に200億円以上を投入して選挙戦に参入してきた億万長者の振る舞いに様々な疑問を投げ掛けていました。ブルームバーグ候補が論破された印象が残るテレビ討論会となりました。サンダース氏は今後の最大のライバルをブルームバーグ氏と見立て仮想敵を口撃しました。国民皆保険制度の創設と公立大学の実質無料化以外にも超党派での議会運営などの看板政策を選挙公約に追加しています。

一方の共和党は現職トランプ氏が党員集会や予備選で代議員数を総取りする独走状態となっています。トランプ大統領ネバダ州のお隣のアリゾナネバダ最大都市ラスベガスでも演説を自信満々に披露しました。再選を予感させる2期目(second term)やアメリカは永久に偉大な国家であり続けるなど自身の再選が規定路線であるかのような口調に終始しました。民主党が2020年度大統領選にも介入してく兆候があることを断言していますが、トランプ政権は民主党が虚偽の情報を流布させているだけと、いつものfake

newsという表現でロシア疑惑を一蹴しています。そもそものロシア疑惑の発端はCIA

などの17の情報機関を統括する立場にあったジョセフ・マグワイア(元国家テロ対策センター長)国家情報長官代行の側近でありましたジェルビー・ピアソン氏がアメリカ議会下院情報委員会でロシアのプーチン大統領府がアメリカ大統領選の情報操作に関与してくる可能性などに言及したことを根拠にしてアメリカ民主党トランプ大統領の批判

をより一層強硬にしてきました。トランプ大統領は側近に偽証させた責任はマグワイア国家情報長官代行にあるとしてまたしても突然に解任しました。ロシアのペスコフ大統領報道官もアメリカ大統領選挙での情報操作を否定する見解を示唆しています。トランプ大統領民主党の罷免の動議が否決されたことで自身の再選を有力視しており、本来は中立のはずの連邦司法省やFRB(連邦準備理事会)にも口出しする職権乱用も懸念されています。ネバダ州の党員集会の経過につきましては明朝に記事更新させていただきます。

 

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前回も触れましたが、アメリカ建国以来の最長18年間に及んだアフガニスタン戦争の終結に向けた和平交渉に前進が確認できましたので続報させていただきます。アメリカのポンペオ国務長官アフガニスタンのガニ現大統領が会談しました。昨年末に実施されましたアフガニスタン大統領の選挙の暫定結果が判明しまして、現職のガニ氏が総投票の過半数を獲得していたことが公式発表されました。トランプ政権は、ガニ政権を長期政権でしかも国内の治安を取締りに成功している現政権を相手に和平交渉を進展させる計画です。ただしテロ組織、タリバンアフガニスタン政府を交渉相手と見なしていないことから、アメリカとタリバン幹部間でも和平合意を目指す考えです。まずは第一段階としまして、アメリカ、タリバン双方の戦闘を7日間停止させる、つまり空爆自爆テロ、ロケット弾発射などの自制を着実にすることを申し合わせしました。この第一段階が両国間で履行されれば、米国とタリバンが包括的な和平合意文書に署名する段取りとなっています。和平合意できた時点で、アメリカがアフガニスタン領土内に派兵駐留させている12000名超の兵士を段階的削減する旨の声明を出しました。アメリカ主導でアフガニスタン現政権とタリバンの対話を推進させる働きかけもありまして、タリバンとアフガン政府の相互の捕虜を解放することや、今後の米軍主力部隊撤収後も継続してタリバンとアフガン政府が将来的な統治体制をめぐる対話をも近日中にスタートさせる予定となっています。アメリカ建国史上最長の18年間にも及んだ対テロ組織との戦闘に幕引きできるのが注目されます。

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アメリカ大統領選の第三戦となるネバダ州の民主党員集会(コーカス)まで秒読となりました。最大都市ラスベガスでは期日前投票が開始されて大勢の市民が大行列で参加する様子がCNNで放映されました。アイオワニューハンプシャーで不評でした選挙アプリを見直して新体制で期日前投票の準備が着実に進行したお陰で選挙人登録が整然と実行されて市民には大好評との情報もあります。ニューハンプシャーを僅差ながら制したバーニー・サンダース氏は勝利宣言から休養することなく街頭演説を活発化しています。先行するピート・ブディジェッシ氏や最年少女性候補クロブシャー氏をネバダで逆転しようという意気込みが伝わってきます。白人男性は圧倒的に共和党支持者が多数を占めていますので、マイノリティ(民族少数派)であるヒスパニック系移民などを優遇する政策を打ち出す方針です。国民皆保険制度(medical for all)や公立大学の完全無償化を目玉政策に据えて、スーパーチューズデーから民主党候補者レースに参戦してきたマイケル・ブルームバーグ氏を最大のライバルと認識した上で、大富豪にアメリカ大統領の要職に就任する資質が欠如していることを散々アピールする戦法で対抗しています

ただ、父親が不動産王として君臨した地位を継承しただけのトランプ大統領と一代で一般労働者階級から一躍ブルームバーグニュースで蓄財に成功したブルームバーグ氏では同じ大富豪でも各々の政治的バックグラウンドは様相が若干違いがあるのかもしれません。私は、ブルームバーグ氏が序盤州のアイオワニューハンプシャーネバダサウスカロライナを棄権してまで、テキサスなどの大票田の合計11州で一斉に党員集会と予備選が実施されるスーパーチュズデーからの参戦なのか確固たる理由が見つかりません

単なる奇策なのではないでしょうか?本当に途中参戦で形成を大逆転できる可能性があるのでしょうか?注視して参りたいと思います。

全然別の話題になりますが、先月にトランプ大統領が抜き打ちでアフガニスタンの反政府組織タリバンとの和平交渉進展の為に、首都カブールのバグラム米軍空軍基地を電撃訪問しました。タリバンとの終戦に向けた協議再開をタリバン側から打診された為に電撃訪問したと記者会見しましたが詳細に踏み込んだステーメントはありませんでした。大方の予想では大統領選挙を控えた選挙イヤーには紛争地から米軍を撤退させるのが得策との思惑があるようです。実は、アフガニスタンの反政府組織タリバンアメリカ派兵部隊との武力衝突は、1998年頃から本格的戦闘に発展してアメリカ建国以来最長の戦闘との評価が定着しています。アメリカ介入で泥沼化したベトナム戦争朝鮮戦争イラク戦争などよりもより長期化していることにトランプ政権も危機感を持ち始めた様子です。振る返りますと1994年にムハンマド・オマルを首謀者と20名の同志で結成された武装勢力タリバンですが、当時はアフガニスタンが深刻化する内戦の最中であったことや中央アジア地域の石油・天然ガスアフガニスタン経由で輸送する国家的事業が進展していた実情から、アメリカはむしろタリバンを軍事的に支援してアフガニスタンに平和と秩序を回復させる方針でしたが、1998年のアメリカ大使館爆破事件や2001年のアメリカ同時テロ直後に国連安全保障理事会決議でアフガニスタン国内に潜伏していたビンラディンアルカイダ幹部の身柄引き渡しを拒否したことを契機に、当時のクリントン政権は対アルカイダ政策を大幅に転換することを決断してカブールやタリバンの拠点でありましたカンダハルに米軍特殊部隊及び西側諸国有志連合を派兵して出口の見えない戦闘は長期化しました。トランプ大統領も1998年から20年以上も敵対関係にあるタリバンと和平協定を締結して米軍撤退を早期に実現しそうです。戦禍を拡大すれば共和党に批判票が投じられ2期目を目指すトランプ政権に不利になるからのようです。

 

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トランプ大統領の司法省への攻撃が止まりそうにありません。不起訴となった政敵を起訴相当との意見書を司法省に提出して審議を再開するように指導しています。民主党

大統領権限を逸脱した異常行動を黙認している訳がなくウィリアム・P・バー司法長官を議会に召還して司法省の中立性について証人尋問することを議決しています。トランプ大統領は罷免の動議が否決されて大統領職が追放されずに済んだことでより一層、反省すべき筈の職権乱用行為に対して益々強気になっています。FRBの追加利下げを要求して国内の金融市場にも揺さ振りをかけています。トランプ大統領には、新規雇用創出や法人税減税によってアメリカ経済を好循環に誘導した功績はあります。富裕層や白人中間所得層には多大な恩恵をもたらし支持基盤を磐石にしています。テロ撲滅の為に最新鋭の精鋭部隊を投入してテロリスト首謀者を殺害してテロ行為の蔓延を防止する功績もあります。テロ撲滅によって西側先進国は経済繁栄を謳歌できています。ただし、トランプ大統領には負の側面もあり国内外からの反発を増大してきました。個性の強い大統領というしか表現の仕様がありません。

民主党候補者レースにマイケル・ブルームバーグ氏の参戦も公式アナウンスされています。一度は出馬を見送った過去がありますが、候補者乱立でトランプ政権の2期目を阻止できる有力候補者の不在が主な出馬理由です。early stateと呼ばれる、アイオワニューハンプシャーネバダ党員集会(コーカス)、サウスカロライナ予備選には参加せずに、本格参入は3月3日の代議員数の多いテキサス州など重要地域11州での一斉投票開票からの出遅れ参戦となります。最初の4つの州が比較的に割り当て代議員数が少な目だったとわ言え既に暫定首位のピート・ブディジェッジ氏やニューハンプシャーで巻き返したバーニー・サンダース氏は相当数の代議員数を獲得済みですので最初からハンディキャップを背負った状態からの参戦となります。ブルームバーグ氏の奇策が奏功するのか注目されます。ブルームバーグ・エル・ピーの創業者で傘下のブルームバーグニュースは株式・投資信託株価指数金利・債券情報・商品先物取引などの経済情報に特化して情報発信するトレンディなマスメディア企業です。ブームバーグ氏は莫大な私財を投入して世界的な慈善活動家としても著名な人物です。民主党候補者レースの潮目に変化をもたらす可能性を秘めています。民主党党員集会や予備選挙につきましては逐一情報更新して参りますのでご愛読の程をよろしくお願い申しあげます。

 

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トランプ大統領アメリカ第一主義のスローガンと独裁体制を象徴する新たな火種が話題となっています。前回の2016年度大統領本選の直前から、ロシア情報機関と関連が疑われるアメリカ国内で暗躍するハッカー集団が民主党全国委員会の情報システムに侵入して政敵でありました民主党ヒラリー・クリントン候補に不利な電子メール交信記録を大量流出させたデータが、官公庁から漏洩したデ-タを収集するサイト(ウィキリークス)に公開された事件を巡って、アメリカ司法省検察当局は、ロシア疑惑(議会妨害つまり下院情報委員会の調査妨害)や偽証罪の中心的関与者でトランプ政権の元顧問のロジャー・ストーン被告に禁固7年~9年を求刑しましたが、本来は中立の立場にある司法省に不当に長すぎる刑期(7年~9年)を適正な刑期に減軽するように要請したのがトランプ大統領本人でした。司法省はトランプ大統領の抗議を受け入れて求刑を軽減する方針を表明しました。民主党は当然に反発しておりロジャー・ストーン被告の刑期軽減については司法省の中立性に疑問が生じたとしてウィリアム・P・ロー司法長官の召還を議決して共和党に対抗しています。ロー司法長官も召還に応じる姿勢を鮮明にしています。トランプ大統領は未だにトランプ陣営とロシアの共謀は否定しております。

FRB(準備制度理事会)の議長パウエル氏にも2%台の政策金利のより一層の低減を露骨に要求していますが、トランプ大統領の得意分野である堅調な経済成長率も今後も維持していきたい思惑がある模様です。トランプ大統領の圧力に押される格好で銀行間取

金利を引き下げる為に短期国債の購入を2019年7月から継続してきましたが、短期金融市場の混乱が収束してきたとの認識から短期国債の購入策を2020年7月にも縮小する方向で調整中のようです。トランプ大統領は現役に大統領として史上初めて、FRB政策金利決定事項に直接、様々な注文をして参りました。パウエル議長とトランプ大統領の駆け引き合戦は過熱していくばかりのようです。

アマゾン・ドット・コムのジェフ・ベソスCEOにも経営方針や個人情報の取扱いや独占に不快感を顕わにしています。SNSで企業幹部を批判するのもお手の物のようです。

トランプ大統領の司法省、中央銀行FRB(準備制度理事会)、プラットフォーム企業の経営者への忠告などの中立性侵害が糾弾されるのは今年の大統領本選挙なのでしょうか?但し、テロ組織やテロ支援国家を撲滅してきたトランプ大統領の世界平和を希求する高尚な精神などは賞賛させていただくのは勿論で御座います。

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最新のCNN、new dayでは、ニューハンプシャー州での予備選の開票率97%時点で、バーニー・サンダース候補の勝利に当確報道しています。しかしながら、旋風を巻き起こしている2名の候補、2位のブティジェッジ氏と3位のクロブシャー氏との得票率は僅差でありまして、民主党の予備選は11月施行の大統領本選とは異なり、得票率に応じた代議員数を割り当てる方式の為に接戦でニューハンプシャー州を制してもあまり意味がありません。実際、勝利したサンダース氏と2位のブティジェッジ氏の獲得代議員数は共に9名と速報されています。アイオワ党員集会との代議員獲得数の合算では、まだブティジェッジ氏とクロブシャー氏が大幅に上回っています。逆に今回の予備選でも5位に甘んじたバイデン氏は、まだ1人の代議員も獲得できずに、この序盤で既に窮地に陥っています。予備選に先立ってテレビ討論会が開催されましたが、最大の論点は、医療制度と外交問題でした。サンダース氏もニューハンプシャーでの予備選向けの演説では、主要都市のコンコルドポーツマスでの演説時間の大部分を国民皆保険公立大学の無償化、奨学金返済の免除などに割り振っていました。サンダース氏は確かにニューハンプシャーを制しましたが、獲得代議員数ではまだ首位には立てず、前回の2016年の予備選では、民主党候補者に最終的に指名されたヒラリー・クリントン氏を大差で打ち負かしながら以後は伸び悩んだ教訓もあります。またサンダース氏の地元バーモント州の近隣地での予備選ということで地域性で勝利した側面もあります。サンダース氏は大票田のネバダ州やサウスカロライナ州でも好調をキープする強気発言をしていますが、

根拠は勿論ありません。共和党でも話題にならないだけで、ニューハンプシャーで予備選が同様に開催されましたが、共和党は得票率で首位となった候補に全ての代議員数を割り当てる代議員総取り制方式(つまり11月の大統領選本選と同一の総取り制方式)が採用されています。共和党支持者の90%がトランプ大統領の再選を要望している事情通りに現職トランプ大統領が第一位となり、ニューハンプシャー州の代議員数の全部を総取りに成功して前途洋々の船出となりました。